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同年2009年4月、本部に「家庭教育局」が発足。これは、元を辿れば、二世教育を担当していた「二世局」が広がったもので、一世青年や父母をも含む「家庭全体」がその教育対象とされました。

私は二世局時代から教育部長として全国を巡回し、父母の方々と接する機会が多くありましたが、家庭教育局になって以降、二世の相談以上に、父母自身の家庭相談を受けることが多くなりました。

無論、献金相談がメインではありませんでしたが、家庭問題の背後には、常に経済問題がつきまとい、現場の献金摂理にストレスを覚えているケースも少なくありませんでした。家庭教育を進めようとすると、こうした「献金摂理」の課題に直面するのです。

献金要請に応えようと生活費を削り、借り入れを重ね、老後の貯蓄や子どもの学資保険をも切り崩してしまう―。そこには、小さな家族旅行を考えることすら、「贅沢な願い」のように感じられてしまう空気がありました。

親の在り方や二世教育の正論を力説したとしても、参加者から「心に響いた」という感想が寄せられたとしても、幾つもの個別相談に応じ、親たちの努力をサポートしたとしても、その効果は“半日ともたない”のが現状でした。家庭教育の集会があった翌日には、また「献金」が強調されるからです。

心にゆとりのない親たちに向け、家庭教育を語ることは、穴の空いたバケツに水を注ぎ続けるような感覚でもありました。

親自身もまた、半生の間、家庭を顧みずに教会活動に没頭し、家族に犠牲を強いながら献金を捧げてきた立場です。子どもが既に成人し、親子間に溝を残した家庭においては、「今さら家庭教育と言われても…」というのが率直な反応でした。

信仰歴の長い父母たちにとって、「家庭教育」とは、“痛み”を伴う言葉でしかなかったのです。